40代になると、「このまま定年まで働き続けるのか」と
考える機会が増えてきます。
私自身も48歳になり、2030年4月の会社員退職と
サイドFIREを目指して、日々の資産形成を続けています。
総資産は少しずつ増えてきました。
ただ、資産額が増えたからといって、不安が
完全になくなるわけではありません。
むしろ最近は、「資産額だけを見てサイドFIREを
判断するのは危ない」と感じるようになりました。
たとえば、総資産が5,000万円あっても、毎月の
生活費が高ければ不安は残ります。住宅ローンが
残っていれば、退職後も固定費は続きます。
子どもの教育費や親の介護費が重なる可能性もあります。
サイドFIREを考えるうえで大切なのは、
資産額だけではありません。
生活費、住宅ローン、教育費、年金、退職後の収入。
これらを数字で確認して、ようやく現実的な
判断ができると感じています。
今回は、40代会社員がサイドFIRE前に確認
したい5つの数字について、具体例を交え
ながら整理します。
1つ目：毎月の生活費
まず確認したいのは、毎月の生活費です。
サイドFIRE後に必要な資産額は、
毎月いくら使うかで大きく変わります。
総務省の家計調査によると、
2025年の二人以上世帯の消費支出は、
1カ月あたり約31.4万円です。
もちろん、これは全国平均です。
実際には、住んでいる地域、家族構成、
住宅ローンの有無、車の保有、子どもの
年齢によって大きく変わります。
仮に毎月の生活費が30万円なら、年間360万円。
毎月35万円なら、年間420万円。
毎月40万円なら、年間480万円です。
月5万円の違いでも、年間では60万円。
10年では600万円の差になります。
サイドFIREを考えるとき、
「資産がいくらあるか」だけでなく、
「毎年いくら出ていくか」を見る必要が
あります。
私自身も、資産額が増えることはうれしい
一方で、生活費が大きくなればサイドFIRE
の難易度は一気に上がると感じています。
まずは家計簿アプリや通帳、クレジットカード
明細を見て、毎月の生活費を把握することが
第一歩だと思います。
2つ目：住宅ローン残高と毎月返済額
次に確認したいのが、住宅ローンです。
住宅ローンがあるかどうかで、
サイドFIRE後の安心感は大きく変わります。
住宅金融支援機構の「フラット35利用者調査」では、
フラット35を利用した人の世帯年収や住宅取得費、
資金調達の状況などが公表されています。住宅取得は
多くの家庭にとって、人生で最も大きな支出の一つです。
たとえば、毎月の住宅ローン返済が12万円ある場合、年
間では144万円です。
会社員として給与がある間は、毎月の固定費と
して受け止められます。
しかし、退職後も同じ返済が続くと考えると、
かなり重く感じます。
毎月の生活費が30万円、
住宅ローンが12万円なら、合計42万円。
年間では504万円です。
住宅ローンがなければ年間360万円で済む家計でも、
ローンがあるだけで年間144万円多く必要になります。
10年では1,440万円の差です。
この差を見ると、住宅ローンがサイドFIREに
与える影響はかなり大きいと感じます。
私も住宅ローンが残っているため、サイドFIREを
考えるうえで非常に大きなテーマです。
低金利だから繰上げ返済しないという考え方も
ありますが、退職後の精神的な負担まで含めると、
金利だけでは判断できないと思っています。
サイドFIRE前には、退職予定時点のローン残高、
毎月返済額、完済予定年齢を必ず確認しておきたいです。
3つ目：教育費のピーク
40代会社員にとって、教育費も大きな確認ポイントです。
文部科学省の「令和5年度 子供の学習費調査」によると、
1年間の学習費総額は、公立中学校で約54.2万円、
私立中学校で約156.0万円とされています。
高校では、公立高校で約59.7万円、
私立高校では100万円を超える水準です。
この数字を見ると、公立でも年間50万円以上、
私立になると年間100万円を超える可能性があります。
さらに実際の家計では、塾代、模試代、教材費、
交通費、スマホ代、受験費用などが加わります。
我が家でも、子どもの進学が近づくにつれて、
教育費の重さをかなり実感するようになりました。
塾代だけでも、中学2年生で月5万円程度、
中学3年生では月8万円程度になる可能性があります。
月8万円なら、年間96万円です。
さらに大学進学で下宿が必要になると、仕送り
だけでも月10万円なら年間120万円、
4年間で480万円です。ここに授業料や入学金が
加わります。
教育費は、ある日突然ではなく、進学のタイミング
に合わせてかなり高い確率でやってきます。
だからこそ、サイドFIREを考えるなら、
「子どもの教育費のピークがいつ来るのか」を
確認しておく必要があります。
教育費のピーク前に退職するのか。
ピークを越えてから退職するのか。
この違いは、かなり大きいと思います。
4つ目：年金見込み額と老後生活費
サイドFIREを考えるうえで、年金も避けて通れません。
日本年金機構によると、令和8年度の標準的な
厚生年金額は、夫婦2人分の老齢基礎年金を
含めて月237,279円とされています。
年間にすると約284.7万円です。
ただし、これは平均的な収入で40年間就業
した場合のモデル額です。
実際の年金額は、働いた期間、収入、
配偶者の状況、退職時期によって変わります。
サイドFIREで会社員を早めに辞める場合、
厚生年金に加入する期間が短くなる可能性が
あります。
つまり、退職が早くなるほど、将来の年金額にも
影響が出る可能性があります。
老後の生活費が月30万円なら年間360万円。
年金が年間約285万円だとすると、
不足額は年間約75万円です。
生活費が月35万円なら年間420万円。
不足額は年間約135万円です。
この不足分を、配当、分配金、取り崩し、退職後の
収入でどう補うかを考える必要があります。
私自身も、サイドFIREを考えるようになってから、
年金見込み額はかなり重要な数字だと感じるよう
になりました。
資産額が増えても、老後に毎年いくら不足するのか
を見ておかないと、本当の安心にはつながらないと
思います。
5つ目：退職後に必要な収入
最後に確認したいのが、退職後に必要な収入です。
サイドFIREは、完全リタイアとは違います。
資産だけで生活するのではなく、少し働く収入を
組み合わせる考え方です。
たとえば、退職後の生活費が月35万円、
住宅ローン込みで月42万円必要だとします。
年間では504万円です。
ここに配当や分配金が年間100万円あれば、
残りは404万円。
退職後の仕事で月10万円稼げれば、年間120万円。
不足額は284万円まで下がります。
さらに月15万円稼げれば、年間180万円。
不足額は224万円になります。
このように、退職後に月10万円〜15万円の収入が
あるだけで、資産の取り崩しペースは大きく変わります。
私の場合、将来的には自家焙煎コーヒー店の開業も
視野に入れています。
会社員時代のような高収入を目指すというより、
生活費の一部を補いながら、自分のやりたい仕事
を続ける形を目指したいと考えています。
サイドFIRE前には、退職後にどのくらい収入を
作れるのかを、かなり現実的に考える必要があります。
・月5万円なのか
・月10万円なのか
・月15万円なのか
この差は、資産寿命に大きく影響します。
まとめ：サイドFIREは資産額だけでは判断できない
サイドFIREを考えるとき、
どうしても総資産に目が向きます。
・3,000万円ならどうか
・5,000万円ならどうか
・1億円なら安心か
もちろん、資産額は大切です。
しかし、資産額だけではサイドFIREの判断はできません。
確認すべき数字は、少なくとも次の5つです。
・毎月の生活費
・住宅ローン残高と返済額
・教育費のピーク
・年金見込み額と老後生活費
・退職後に必要な収入
この5つを数字で見ることで、
ようやく「いつ退職できるのか」
「どのくらい働き続ける必要があるのか」
「どれくらい現金を残すべきか」が見えてきます。
私自身、総資産は少しずつ増えてきました。
それでも、教育費、住宅ローン、老後資金、退職後収入を
考えると、まだ簡単に会社員を辞める判断はできません。
ただ、不安を感情だけで抱えるのではなく、
数字にすると少しずつ整理できます。
サイドFIREは、勢いで会社を辞めることではありません。
家族の生活を守りながら、将来の選択肢を増やす
ための準備だと思っています。
だからこそ、焦らず、でもあきらめずに。
これからも数字を確認しながら、
現実的なサイドFIREを目指していきたいと思います。
※この記事は、個人の家計管理と資産形成に関する
一般的な情報提供を目的としたものです。
生活費、住宅ローン、教育費、年金額、退職後収入は
家庭状況によって大きく異なります。
実際の判断は、ご自身の家計や将来設計に
合わせて無理のない範囲で行ってください。
