こんにちは。50歳までのサイドFIRE実現を
目指しているベンベンです。
私がFIREという考え方を意識するように
なったのは、40代に入ってからです。
仕事を続けながらも、老後資金、住宅費、教育費、
体力面などを現実的に考える機会が増え、
「このまま定年まで今の働き方を続けるだけで
よいのか」と感じることが増えました。
ただ、実際に数字を見ていくと、40代後半の
会社員がいきなり完全FIREを目指すのは、
資産額や家族の生活を考えてもかなりハードルが
高いと感じました。
その中で現実味があったのが、完全に仕事をやめる
のではなく、資産収入や副業収入を組み合わせながら
会社への依存を少しずつ下げていくサイドFIREと
いう考え方でした。
この記事では、私自身がなぜサイドFIREを現実的な
選択肢だと考えているのかを、具体的な数字も
交えながら整理します。
なお、ここで紹介する内容は一般的な情報提供を
目的としており、家族構成や住んでいる地域、
生活費によって合う形は変わります。
サイドFIREの定義
サイドFIREとは、資産収入だけで生活するのではなく、
資産収入と労働収入を組み合わせて暮らす考え方です。
たとえば、年間の生活費が360万円だとします。
月換算では30万円です。
この30万円をすべて資産収入だけでまかなうのではなく、
- 資産収入：年間240万円
- 副業や軽い労働収入：年間120万円
のように分けて考えるのが、サイドFIREの基本的な形です。
この形の良いところは、必要資産を下げやすい点です。
仮に、年間240万円を資産収入でまかなうとして、
利回り3％で計算すると、
240万円 ÷ 0.03 = 8,000万円
が一つの目安になります。
一方、年間360万円すべてを資産収入でまかなうなら、
360万円 ÷ 0.03 = 1億2,000万円です。
この差はかなり大きいです。
私自身、「完全FIREは遠い」と感じても、サイドFIREなら
現実味が出てくると感じています。
私自身は、サイドFIREを「完全に働かなくなること」ではなく、
働き方を自分で選べる状態に近づくことだと考えています。
40代後半になると、収入だけでなく、体力や時間の使い方、
家族との関係も含めて働き方を考えるようになります。
その中で、会社をすぐに辞めることよりも、会社への依存
を少しずつ減らしていくほうが現実的だと感じています。
なぜサイドFIREが注目されるのか
現実的で達成しやすい
サイドFIREが注目される一番の理由は、やはり現実的だから
だと思います。
私もFIREを意識し始めたころは、「1億円以上ないと無理では」
と感じていました。
ですが、生活費の一部を副業や軽い労働で補う前提にすると、
必要資産は大きく下がります。
たとえば、生活費が年360万円で、副業収入が月10万円ある
とします。
年換算では120万円です。
すると、資産側で必要なのは
360万円 – 120万円 = 240万円です。
これを利回り4％で考えると、
240万円 ÷ 0.04 = 6,000万円となります。
もちろん6,000万円も簡単な数字ではありません。
ただ、1億円以上を目指すよりは、
心理的な距離がかなり変わります。
社会とのつながりを保てる
完全リタイアには憧れがありますが、人によっては仕事を完全に
やめることで、逆に不安や孤独を感じることもあると思います。
私自身も、「まったく働かない生活」より、必要な範囲で社会と
つながりながら、自分で時間を選べる方が合っていると感じます。
サイドFIREは、働くことをゼロにするのではなく、
嫌な働き方を減らし、納得できる働き方を残す
という発想に近いです。
メンタル的にも安定しやすい
資産形成をしていると、相場が上下するたびに不安になる
ことがあります。
もし生活費のすべてを資産収入に依存していたら、
その不安はかなり大きくなります。
でも、たとえば月5万円でも副業収入があれば、
年間では60万円です。
この60万円があるだけで、「全部を資産に頼らなくていい」
という安心感が生まれます。
私がサイドFIREを現実的だと感じる理由の一つは、
数字だけでなく、精神面でも無理が少ないからです。
私が特に大きいと感じたのは、
収入源が会社だけという状態への不安でした。
本業の収入があるうちは大丈夫だとしても、
年齢を重ねるほど、異動、役割の変化、体力面などの
不安は少しずつ増えていきます。
だからこそ、月3万円でも5万円でも、本業以外の収入
があることの意味はとても大きいと感じています。
サイドFIREの資産モデル
ここで、より具体的に考えてみます。
例：生活費30万円の家庭
- 月生活費：30万円
- 年生活費：360万円
- 副収入：月10万円（年120万円）
- 必要な資産収入：年240万円
このとき、利回り3％で計算すると必要資産は約8,000万円、
利回り4％なら約6,000万円です。
つまり、
副収入の有無だけで必要資産は数千万円単位で変わる
ということです。
積立投資の例
- 毎月の積立：10万円
- 年利：4％
- 期間：20年
この条件だと、概算で約3,650万円になります。
もちろん、実際の運用結果は一定ではありません。
ただ、ここに配当収入、副業収入、将来の年金を組み合わせ
ると、完全FIREでなくても、会社依存をかなり下げた暮らし
は十分に視野に入ってきます。
私自身、最初はFIREには1億円以上必要なのではないかと
漠然と思っていました。
しかし、実際に生活費、副収入、資産収入を分けて考えて
みると、完全FIREではなくサイドFIREなら、必要資産の
見え方は大きく変わると感じました。
特に、生活費を月3万円下げることや、副収入を月5万円
作ることには、数百万円から1,000万円単位の資産効果に
近い意味があると気づいてから、考え方がかなり現実的
になりました。
サイドFIREの働き方・生き方
サイドFIREの魅力は、「仕事を辞めること」そのものではなく、
仕事を選べることだと思っています。
例1：会社員＋副業
私にとって一番現実的なのは、この形です。
本業は続けつつ、ブログやコンテンツ発信などを育てて、
将来的に会社への依存を下げていく方法です。
いきなり収入を大きく変えるのではなく、
月3万円、5万円、10万円と副収入を積み上げる
だけでも、将来の選択肢はかなり広がります。
例2：地方移住＋小さな事業
これは私が将来的に理想と感じている形でもあります。
生活コストを抑えながら、自分の好きなことや小さな仕事を
続けるスタイルです。
収入の最大化ではなく、生活満足度と自由時間の両立を
重視する考え方です。
例3：早期退職後に軽い労働を続ける
一度フルタイムの働き方から離れ、必要な分だけ働く
形も、サイドFIREの現実的な選択肢です。
重要なのは、どの形が正解かではなく、
自分や家族にとって無理のない形を探すことだと思います。
現時点の私にとって最も現実的だと感じているのは、
本業を続けながら副収入を育て、50代以降に働き方の
選択肢を増やしていく形です。
いきなり会社を辞めるのではなく、
「残業の多い働き方を見直せる」
「嫌な仕事に過度にしがみつかなくてよくなる」
といった自由度を少しずつ高めることのほうが、家族を
持つ40代会社員には合っていると感じています。
サイドFIREを成功させる3つのポイント
① 固定費を見直す
私が強く感じているのは、
投資以前に生活費の把握が重要だということです。
たとえば月3万円固定費を下げられれば、年間では36万円です。
これを利回り4％の資産収入で置き換えると、
36万円 ÷ 0.04 = 900万円です。
つまり、固定費の見直しは「900万円分の資産効果」に近い
意味を持つことがあります。
② 副業を資産化する
単発収入だけでなく、継続しやすい収入源を育てることも重要です。
ブログ、note、Kindleなどは、すぐに大きく稼げるとは限りません。
ただ、積み上がる形の収入源として育てられれば、
サイドFIREとの相性は良いです。
③ 投資を分散する
サイドFIREでは、リターンだけでなく続けられることが大切です。
そのため、下落時に生活が崩れないよう、現金や分散投資も
含めて考える必要があります。
私自身が大事だと感じている順番は、
まず生活費の把握、
その次に副収入づくり、
最後に無理のない投資継続です。
以前は投資額ばかり気にしていましたが、実際には
固定費の見直しや生活費の整理のほうが、サイドFIRE
には直接効くと感じています。
まとめ サイドFIREの本質
サイドFIREとは、「仕事をゼロにすること」ではなく、
仕事を選べる自由を少しずつ増やしていく生き方だと
私は考えています。
40代後半の会社員として感じるのは、
完全リタイアを急ぐよりも、
- 生活費を把握する
- 副収入を育てる
- 資産を積み上げる
- 働き方を少しずつ調整する
この流れの方が、現実的で、続けやすいということです。
私自身、
まだサイドFIREを達成したわけではなく、今も途中です。
それでも、生活費を整理し、副収入を少しずつ育て、
資産形成を続ける中で、
「会社だけに依存しなくてもよいかもしれない」
という感覚は以前より確実に強くなりました。
40代からでも、完全FIREだけを目指す必要はありません。
自分の生活や家族に合った現実的な形を考えることが、
長く続けられる第一歩になると感じています。
焦らず、比べず、少しずつ。
私も引き続き、50歳までのサイドFIRE実現に
向けて積み上げていきます。
※本記事は一般的な情報提供を目的としたものであり、
特定の投資商品やサービスの利用を勧めるものではありません。
実際の生活設計や資産形成は、収入、支出、家族構成などに
応じてご自身で判断することが大切です。
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