2026年5月時点で、わが家の総資産は
約5,750万円になりました。
数字だけを見ると、「もう十分ではないか」
「サイドFIREにかなり近づいているのでは」
と感じる方もいるかもしれません。
もちろん、ここまで資産を積み上げられた
ことは素直にうれしいです。
毎月の積み立てを続け、家計を見直し、
相場の波に耐えながら資産形成を続けて
きた結果だと思っています。
ただ、正直に言うと、総資産5,750万円に
なっても、すぐに会社員を辞めてサイドFIREに
踏み切れるかというと、まだ不安があります。
私は40代後半の会社員として働きながら、
2030年4月の会社員退職とサイドFIREを
目指しています。
最終目標は退職時点で総資産1億円です。
現在の5,750万円は大きな節目ではありますが、
ゴールではありません。
なぜ、5,750万円あっても不安が消えないのか。
今回は、40代会社員として感じている5つの
不安を、数字も交えながら整理してみます。
1. 教育費がこれから本格化する不安
1つ目は、教育費です。
40代会社員にとって、子どもの教育費は
非常に大きなテーマです。
特に中学・高校・大学にかけては、
塾代、受験費用、入学金、授業料、通学費
などが重なります。
文部科学省の「令和5年度子供の学習費調査」では、
公立と私立で学習費に大きな差があることが
示されています
特に小学校では、公立と私立の学習費総額に
4.8倍の差があるとされています。
中学校でも2.9倍、高等学校でも2.0倍の差があります。
もちろん、わが家がどの進路を選ぶかによって、
必要な金額は大きく変わります。
ただ、教育費は「その時になってから考える」
では遅くなりがちです。
大学進学で自宅外通学になれば、授業料だけでなく、
家賃や生活費の仕送りも必要になる可能性があります。
たとえば仕送りが月10万円なら、年間120万円。
4年間で480万円です。
ここに入学金や授業料、教材費、受験費用などが加わります。
子どもには、できるだけ選択肢を用意してあげたい。
一方で、教育費を優先しすぎると、
自分たちの老後資金が不安になる。
このバランスが、40代会社員にとって一番難しい
ところだと感じています。
2. 住宅ローンが残っている不安
2つ目は、住宅ローンです。
持ち家は安心感があります。
ただし、住宅ローンは毎月確実に出ていく
大きな固定費でもあります。
住宅金融支援機構の「2024年度フラット35利用者調査」
では、平均総返済負担率は23.2％とされています。
総返済負担率とは、世帯月収に対して月々の返済額が
どれくらいの割合かを見る数字です。
たとえば、世帯月収が50万円で返済負担率が23％なら、
毎月の返済額は約11.5万円です。
年間では約138万円になります。
この金額は、
サイドFIRE後の生活にかなり大きく影響します。
会社員として安定収入があるうちは、住宅ローンを
毎月支払うことができます。
しかし、会社員を辞めた後は、毎月の固定費の
重さが一気に現実になります。
私自身も、住宅ローンについては何度も考えています。
低金利だから繰上げ返済せず運用を優先するのか。
退職前に少しでも残高を減らすのか。
手元資金を厚く残すのか。
ここに絶対の正解はないと思います。
ただ、サイドFIREに踏み切る前には、住宅ローン残高、
毎月返済額、完済予定年齢を冷静に確認する必要があります。
総資産5,750万円という数字があっても、住宅ローンが
残っている限り、簡単には安心できないと感じています。
3. 老後資金が本当に足りるか分からない不安
3つ目は、老後資金です。
サイドFIREを考えるとき、50代・60代前半の生活費だけ
でなく、65歳以降の老後資金も考える必要があります。
日本年金機構によると、令和8年度の標準的な
厚生年金額は、夫婦2人分の老齢基礎年金を含めて
月237,279円とされています。
これは、平均的な収入で40年間就業した場合の
モデルです。
仮に老後の生活費が月30万円なら、
年金との差額は月約6.3万円です。
年間では約76万円。
20年で約1,500万円。
30年で約2,300万円になります。
生活費が月35万円なら、不足額は月約11.3万円です。
年間では約136万円。
30年では約4,000万円になります。
老後資金の不安は、「いくら持っているか」
だけでは判断できません。
・毎月いくらで暮らせるのか
・年金見込み額はいくらか
・退職金や企業年金はどれくらいあるのか
・退職後に少し働くのか
・配当や取り崩しをどう使うのか
これらを組み合わせて考える必要があります。
総資産5,750万円は大きな金額です。
でも、老後が20年、30年続くと考えると、
簡単に安心できる数字ではありません。
4. 相場下落で資産が大きく減る不安
4つ目は、相場下落です。
現在の総資産5,750万円は、現金だけではありません。
投資信託、ETF、個別株、企業年金など、相場に
影響される資産が多く含まれています。
つまり、株価や為替が下がれば、総資産は大きく減ります。
たとえば、投資資産が4,000万円あり、
そのうち20％下落すれば、評価額は800万円減ります。
30％下落すれば、1,200万円減ります。
この下落に、退職後の生活費の取り崩しが重なると、
精神的な負担はかなり大きくなると思います。
会社員として収入がある間は、相場が下がっても
「入金を続ける」「買い増す」という選択ができます。
しかし、退職後は同じようには考えにくくなります。
特にサイドFIRE後は、資産を増やす時期から、
資産を守りながら使う時期に変わります。
この違いはかなり大きいです。
私自身、2030年4月の退職を意識する中で、今後は少し
ずつリスクを整理していく必要があると感じています。
個別株や値動きの大きい資産をどう減らすか。
高配当、債券、現金をどれくらい持つか。
生活防衛資金をどれくらい確保するか。
資産額だけではなく、資産の中身を整えることが
必要だと思っています。
5. 退職後の収入をどう作るかという不安
5つ目は、退職後の収入です。
サイドFIREは、完全リタイアとは違います。
資産収入や取り崩しに加えて、少し働く収入を
組み合わせる考え方です。
ただ、会社員を辞めた後に、実際にどれくらい
収入を作れるのかは大きな不安です。
毎月10万円稼げるのか。
月15万円必要なのか。
それとも月20万円ないと不安なのか。
ここは生活費によって変わります。
総務省の家計調査では、2025年の二人以上世帯の
消費支出は月314,001円とされています。
仮にサイドFIRE後の生活費が月30万円だとします。
資産から月10万円取り崩し、配当や分配金で
月5万円、働く収入で月15万円を補う。
このように組み合わせれば、完全に資産だけに
頼らない形も考えられます。
ただし、
実際に月15万円を安定して稼げるかは別問題です。
自営業、ブログ、note、Kindle、将来の店舗運営など、
収入源を複数持ちたいとは考えています。
しかし、会社員の給与ほど安定しているわけではありません。
だからこそ、退職前に副収入の土台を少しずつ作る
必要があると感じています。
資産がある程度あっても、退職後の収入の見通しが
弱いと、サイドFIREには踏み切りにくいです。
まとめ：5,750万円は安心ではなく、判断材料のひとつ
総資産5,750万円は、私にとって大きな節目です。
ただ、この金額になっても、すぐにサイドFIREに
踏み切れるわけではありません。
・教育費がこれから本格化する
・住宅ローンが残っている
・老後資金が本当に足りるか分からない
・相場下落で資産が大きく減る可能性がある
・退職後の収入をどう作るかがまだ課題
この5つの不安があるからです。
資産額はとても大切です。
でも、資産額だけで人生の判断はできません。
・毎月いくらで暮らせるのか
・教育費はいつ必要になるのか
・住宅ローンはどれくらい残るのか
・老後の不足額はいくらか
・退職後にどれくらい収入を得られるのか
こうした数字を一つずつ確認していくことが、
サイドFIREには必要だと思っています。
私は2030年4月の会社員退職を目指しています。
ただし、無理に退職するつもりはありません。
家族の生活を守りながら、教育費と老後資金を考え、
退職後の収入も準備する。
そのうえで、納得できる形でサイドFIREに
近づいていきたいです。
総資産5,750万円はゴールではありません。
あくまで途中経過です。
これからも、感覚ではなく数字で確認しながら、
現実的に準備を続けていきます。
※この記事は、個人の資産形成記録と一般的な
情報提供を目的としたものです。
特定の金融商品や投資方法、住宅ローン、
保険商品をすすめるものではありません。
投資には元本割れのリスクがあります。
実際の判断は、ご自身の収入、家族構成、生活費、
リスク許容度に合わせて無理のない範囲で行ってください。
