世帯年収の平均からみる年収別のライフスタイルを考察、貯め時に全集中が重要です!

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こんにちは、ロスジェネ世代のベンベンです。

我が家でも世帯年収からどのように生活費を振り分けるかについて妻と話し合う機会が多いです。

今回は世帯年収の平均や世帯年収ごとの生活費の内訳について様々な角度から考察してみたいと思います。

世帯年収の平均は?年収別のライフスタイルについて

世帯年収とは?

世帯年収とは、「同一の生計を立てる世帯の合計年収」という意味です。

「同一の生計を立てる世帯」とは、“生活するためのお金を稼ぐ人が同じ世帯”ということで、自分の年収の有無や、同居か別居かについては関係ありません。

以下のケースはいずれも「世帯年収600万円」となります。

上記4つとも収入の内訳は異なりますが、世帯年収は同じ600万円という事になります。

世帯年収の平均は?

厚生労働省の調査によると、世帯年収の平均は541.9万円です。

世帯主の年齢階級別でみると、29歳以下が365.3万円、30代が558.9万円、40代が686.9万円、50代768.1万円と、50代をピークに上昇し、60代、70代と下降していきます。

グラフのオレンジ色の棒は世帯人員1人当たりの平均年収を示しています。こちらも50代が262.4万円ともっとも高くなっています。

このグラフからも50代までにどれだけ貯蓄を増やせられるかが、老後の生活を左右する事が分かります。

子育て世帯の平均は?

児童(18歳未満の未婚者)のいる世帯の世帯年収の平均は712. 9万円と案外高い数字ですが、「中央値」を取ると633万円と80万円近くの差になっております。中央値が世の中の平均に近いといわれていますので、中央値を参考にするのがよいかと思います。

生活意識アンケートでは、子育て世帯の63.5%もが「生活が苦しい」と回答しています。生活が苦しいと感じる理由は、教育費など子どもにかかる家計負担が大きい点が考えられます。

世帯年収別・手取り金額

世帯年収は、あくまで額面の金額。年収から社会保険料や税金、雇用保険料などが引かれ、実際に使える金額が「手取り金額」です。

年収別のおおよその手取り額は、以下のとおりです。

この表を見ると、日本は累進課税制度を採用しているので、年収1,000万はすごいと思っても、手取り年収では744万円まで減ってしまうのが現実です。

収入が増えても計画的に使わないと間違いなく老後貧乏に陥るリスクがあると感じました。

世帯年収から見るライフスタイルを考察

世帯年収ごとに家計の収支はどのようになっているのかのモデルケースを紹介するとともに、世帯年収に対して適正なローンや生活費、貯蓄額の目安について考察します。

世帯年収別の家計内訳モデル一覧

世帯年収500万円の場合

年収500万円では手取りは398万円になってしまいますので、食費・生命保険料を可能な限り減らし、車については郊外に住んでいる方以外はランニングコストが高いので、持たないことをおススメします。

世帯年収1,000万円の場合

世帯年収1,000万の場合、手取りは764万円になりますが、このシミュレーションでは子供が2人いる設定になっていますので、食費・教育費がどうしても多くなってしまいます。

貯蓄14.1万円になっていますが、食費を更に切り詰める事で、15万円以上は貯蓄したいですね。

世帯年収1,500万円の場合

世帯年収1,500万ですと手取りは1,122万円とかなり余裕が出てきます。

この表でも教育費は15万円・食費12万円・小遣い10万円と高く、正直羨ましいです。

私であれば、教育費・その他の生活費(水道光熱費・生命保険料など)を減らし、貯蓄を月25万円まで持っていきたいですね。

ただ、この世帯年収の家庭は全国でも3%もいないので、現実的ではないかなと思います。

世帯年収と住宅ローン&家賃

あくまで目安になりますが、上記の予算内で組むことで家計の負担を減らす事が出来ます。

マイホームを購入する際の一般的な目安として、家の価格は世帯年収の5倍以内、ローン返済額は世帯年収の20%以内に収めるのが良いと言われています。

我が家は住宅ローンを組んでいますが、手取り年収に対して21%なので、ギリギリOKですかね苦笑

住宅ローンは、夫婦どちらか1人の単独名義で借り入れるパターンの他、夫婦連名で借り入れることも可能です。連名で借りると1人で借り入れるよりも借り入れ可能額が大きくなる、夫と妻の両方で住宅ローン控除を受けられるといった利点もありますので、共働きの家庭は検討されてみて下さい。

賃貸の場合は、家賃の目安は手取り収入の25~30%が一般的とされています。

2人以上の世帯は単身世帯に比べて支出が多い傾向にあるので、25%程度に押さえると良いと思います。

賃貸の方は

  1. 将来的に住宅購入を考えているか
  2. 住宅購入を考えていない場合、老後でも家賃は継続されるので、計画的な貯蓄計画が必要

になります。

世帯年収と貯蓄額

一般論では、年収の10~20%を貯金に回すのが理想的と言われていますが、現実は貯蓄出来ていない世帯が全体の約3割もいるという状況です。

ただ、まだ貯蓄出来ていない世帯も、これからの家計のやりくりで貯蓄体質になる事は十分に可能です。私も読んだ横山光昭さんの著書を参考に、まずは生活防衛資金を作り、3000円投資生活を始めていてください!

子どもがいる家計では教育費にかかる比重が非常に大きいと思います。これについてはライフプラン表を作成し、結婚から子どもが小学校低学年のうちは教育費がそれほどかからないので、収入の20%~25%の貯蓄を目標に貯蓄。塾代や学費の負担が徐々に大きくなる小学校高学年以降は10~20%に抑えるなど、家計の事情に応じて無理のないペースで貯蓄する事が重要になります。

まとめ

今回は世帯年収の平均・年収別のライフスタイルからみた貯蓄のやり方について考察しました。

今回の記事に記載した自分の世帯年収は平均と比べてどの程度なのか、家計の内訳で見直せる点はないかなど、働き方の見直しや無駄遣いを減らすきっかけにして頂ければと思っています。

ただ、今回はあくまで年収別の事例ですので、我が家はどうかと自分事に落とす事と、ただの節約ではつまらなくなりますので、貯蓄して貯めたお金で行う楽しみ(旅行・キャンプなど何でも可)を家族でよく話し合うことで決めていけば、日々の節約も前向きで楽しいものになるはずです。

我が家は毎月の株式投資の収支を妻と共有しています。妻は合計金額くらいしか把握していませんが、私の考える「50歳でのセミリタイア」・「5000万の総資産獲得」に向けてしっかりと取り組んでいる事が確認出来るので、安心しているようです。

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になります。

皆さんも楽しみをそれぞれで見つけ、今を楽しみながら将来に備えましょう!

今回も最後までお読み頂き、ありがとうございます。

以上、ベンベンでした!

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