これまでこのブログでは、住宅ローン、教育費、老後資金、
NISA・iDeCoの出口戦略と、テーマを一つずつ分けて
数字を整理してきました。
ただ、記事を書き進めるうちに気づいたことがあります。
53歳で退職金を受け取ること、その前後に
・教育費のピークが来ること
・65歳から年金が始まること
・iDeCoをいつ受け取るか。
これらは別々の出来事ではなく、同じ時間軸の上で
同時に進んでいく話だということです。
一つのテーマだけを見ていると、「この選択は正しいのか」を
判断しづらい場面が何度もありました。
そこで今回は、これまでの記事で扱ってきた数字を、
48歳から80歳までの1本のロードマップにまとめ直してみます。
それぞれの数字がどこから来ているのかも、あらためて
機関名つきで確認していきます。
住宅ローン:残高2,500万円、金利1.18%をどう位置づけるか
私の住宅ローンは、残高が約3,100万円、金利は固定1.18%です。
住宅金融支援機構が公表しているフラット35の金利推移を見ても、
1%台前半の固定金利は、歴史的に見て低い水準にあります。
金利が低いということは、繰上げ返済で早く減らすメリットよりも、
その分を資産形成に回すメリットのほうが大きくなりやすい、
という考え方が成り立ちます。
一方で、53歳で退職したあとにローンが残っていると、
収入が年金と配当中心になる時期に返済が重なることに
なります。
住宅ローンだけを見れば「金利が低いから急いで返さなくてよい」
という判断になりますが、退職後の収支と合わせて考えると、
返済额が家計に与える重みは、現役時代とは変わってくると
いう点は押さえておく必要があります。
教育費:高校入学から大学卒業までに743万〜1,083万円
文部科学省の「令和5年度子供の学習費調査」によると、
高等学校(全日制)でかかる年間の学習費総額は、
公立で約59万7千円、私立で約117万9千円です。
さらに大学まで進むと、日本政策金融公庫の
「教育費負担の実態調査結果」(令和3年度調査)では、
高校入学から大学卒業までの総額は、
国公立大学で743.0万円、私立大学文系で951.6万円、
私立大学理系で1,083.4万円という結果が出ています。
進学ルートによって300万円以上の差が生じるこの教育費を、
いつ、どのタイミングで負担することになるのかは、
退職準備期間全体の資金計画に大きく影響します。
とくに、退職の直前や退職直後に教育費のピークが重なると、
目標資産に届くタイミングそのものがずれてしまう可能性があります。
老後資金:生活費420万円に対して、年金と配当で372万円
私が想定している退職後の生活費は月35万円、年間420万円です。
日本年金機構によると、65歳以降の私たち夫婦の年金見込みは
月約21万円、年間約252万円です。
これに、将来の配当収入として見込んでいる年間約120万円を
合わせると、収入は年間372万円になります。
生活費420万円との差である年間約48万円は、年金と配当だけ
では埋まらない不足額ということになります。
この48万円という数字は、資産の取り崩しでカバーするのか、
退職後も少し働いて収入を補うのか、あるいは生活費そのものを
見直すのか、複数の選択肢のどれかで埋める必要がある金額です。
53歳時点で金融資産9,000万円という目標を立てているのも、
この不足額を含めて、65歳以降も資産が長持ちするように
という考えからです。
NISA・iDeCo:出口の設計しだいで手取りが変わる
金融庁によると、新NISAの年間投資枠はつみたて投資枠120万円、
成長投資枠240万円、合計で年間最大360万円、生涯の非課税保有
限度額は1,800万円で、非課税で保有できる期間に期限はありません。
NISAについては、必要なタイミングで必要な分だけ取り崩せばよく、
いつ売却しても税制上のペナルティがないという点で、
比較的シンプルな制度です。
一方のiDeCoは、受け取り方(一時金・年金・併用)によって
税金の計算方法が変わります。
国税庁の資料によると、一時金で受け取る場合の退職所得控除額は、
加入期間20年以下は1年あたり40万円(最低80万円)、
20年を超える部分は1年あたり70万円で計算されます。
さらに注意が必要なのが、会社の退職金を先に受け取り、
iDeCoの一時金をあとで受け取る場合、その間隔が19年未満だと
控除が調整される可能性があるというルールです。
私のように53歳で退職金を受け取る場合、単純計算では
72歳(53歳+19年)より前にiDeCoを一時金で受け取ると、
控除をフルには使えない可能性があります。
なお、財務省の令和7年度税制改正の大綱によると、
2026年(令和8年)1月1日以後は、iDeCoの一時金を先に受け取り、
退職金をあとで受け取るケースの重複排除期間が「前年以前4年内」
から「前年以前9年内」に延長されています。
順番によって適用されるルールが異なる点は、あらためて
整理しておく価値があると感じています。
48歳から80歳までのロードマップ
ここまでの数字を、私自身の前提条件で年表にまとめると、
大まかな流れは次のようになります。
| 年齢 | 主なイベント | この記事で扱った数字 |
| 48〜52歳 | 積立を継続しながら、教育費のピークに備える | 教育費743万〜1,083万円(進学ルート別) |
| 53歳 | 退職、退職金を受け取る | 住宅ローン残高2,500万円、金利1.18% |
| 53〜64歳 | 年金開始前、配当収入と資産の取り崩しで生活費をまかなう期間 | 想定生活費 年420万円 |
| 65歳 | 公的年金の受給開始 | 年金 年252万円+配当 年120万円=372万円、不足48万円 |
| 72歳 | iDeCoを一時金で受け取っても控除調整が生じない年齢の目安 | 53歳+19年ルール |
この年表を作ってみて、あらためて気づいたことが3つあります。
一つ目は、教育費のピークをできるだけ退職準備期間の前半に置き、
退職直前・直後には重ねないようにすることです。
二つ目は、53歳から65歳までの「年金空白期間」の12年間は、
配当収入と資産の取り崩しだけで生活費をまかなう必要があり、
資産の減り方を毎年確認しながら進める期間だということです。
三つ目は、iDeCoの受け取りタイミングです。
72歳まで待つのか、控除の一部を諦めてでも早めに受け取るのかは、
退職金の金額や、その時点での資産状況によって判断が変わる部分
だと感じています。
まとめ:自分の場合で確認したい項目
- 住宅ローンの残高・金利と、退職後の収支に与える影響
- 教育費のピーク時期と、退職準備期間との重なり具合
- 老後の生活費に対して、年金・配当でどれだけまかなえるか、不足額はいくらか
- 退職金とiDeCoの受け取り時期の間隔(19年ルール、またはiDeCoが先の場合は10年ルール)
- NISAとiDeCo、それぞれをどう位置づけて取り崩していくか
住宅ローン、教育費、老後資金、NISA・iDeCo。
どれも別々に考えると難しく感じますが、1本の年表の上に
並べてみると、「いつ、何を優先すべきか」が少しずつ
見えてきます。
ここで挙げた数字や年齢は、あくまで私自身の前提条件に
もとづく試算であり、実際の資金計画は収入・家族構成・
退職金の有無などによって大きく異なります。
税金や社会保険料の制度も今後変わる可能性がありますので、
単純化した試算であることをご了承のうえ、ご自身の場合に
あてはめて確認してみていただければと思います。
参考資料
- 文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」(2026年1月16日公表)
- 日本政策金融公庫「教育費負担の実態調査結果」(令和3年度調査、2021年12月20日公表)
- 日本年金機構(公的年金の給付水準に関する公表資料)
- 金融庁「NISAを知る」(NISA特設ウェブサイト)
- 国税庁 No.1420「退職金を受け取ったとき(退職所得)」
- 財務省「令和7年度税制改正の大綱」(令和6年12月27日閣議決定)
- 住宅金融支援機構(フラット35 金利情報)
合わせて読んでいただければうれしいです
