新NISAを続けていると、
できるだけ多くのお金を投資に回したくなります。
私自身もそうです。
会社員として毎月の給料があるうちに、
できるだけ新NISAを進めたい。
オルカンやNASDAQ100、SBI SCHD、
日本高配当系の資産を積み上げたい。
50代退職に向けて、少しでも早く資産を
増やしたい。
この考えは、今でも大きくは変わっていません。
ただ、48歳になって強く感じるように
なったことがあります。
それは、生活防衛資金の大切さです。
投資をしていると、現金はどうしても
「増えないお金」に見えます。
新NISAに入れれば増えるかもしれない。
現金のままだとインフレに負けるかもしれない。
だから、できるだけ投資に回した方がよい。
そう考えたくなります。
でも、40代後半から50代退職を考える場合、
現金の役割はかなり大きくなります。
今回は、50代退職を目指す48歳会社員の私が、
生活防衛資金はいくら必要なのか、
そして退職前にどのような現金戦略を考えて
いるのかを整理してみます。
生活防衛資金とは何か
生活防衛資金とは、急な支出や収入減に備えて
持っておく現金のことです。
たとえば、
・病気やケガ
・家電の故障
・車の修理
・親の介護
・子どもの教育費
・会社の収入減
・退職後の生活費
こうした支出に対応するためのお金です。
投資資産とは違い、生活防衛資金は大きく
増やすためのお金ではありません。
・すぐ使えること
・元本が大きく減らないこと
・相場が悪いときに売らなくて済むこと
この3つが大事だと思っています。
会社員として給料があるうちは、生活防衛資金が
少なくても何とかなる場面があります。
・毎月の給料で生活費を払えます
・賞与で大きな支出を補えます
・相場が下がっても、生活費のために
投資資産を売らずに済みます
でも、退職後は違います。
毎月の給料がなくなると、生活費は現金、配当金、
退職金、取り崩し、副業収入などから出す必要があります。
この違いはかなり大きいです。
40代後半の生活防衛資金は、若いころより多めに考えたい
20代や30代なら、生活防衛資金は生活費の3〜6ヶ月分
という考え方もあります。
まだ働く期間が長く、収入を立て直す時間もあります。
ただ、40代後半になると少し事情が変わります。
・住宅ローンが残っている
・子どもの教育費がかかる
・親の介護が近づく
・自分の健康リスクも上がる
・会社での評価や年収が変わる可能性もある
・退職までの期間が短くなる
こう考えると、
生活防衛資金は若いころよりも厚めに持ちたいです。
国税庁の令和6年分「民間給与実態統計調査」では、
正社員の平均給与は545万円、正社員以外は206万円
とされています。
会社員収入は資産形成の土台ですが、収入が高い時期
ほど生活水準も上がりやすく、収入が下がったときの
影響も大きくなります。
私自身、会社員収入がある今はかなり投資に寄せています。
ただ、退職が近づくほど、現金の少なさはリスクになると
感じています。
私の場合、退職後の生活費は月35万円・年間420万円
生活防衛資金を考えるうえで、まず必要なのは生活費の把握です。
いくら現金を持つべきかは、毎月いくら使うかによって変わります。
総務省統計局の家計調査では、2026年5月分の二人以上世帯の
消費支出は1世帯当たり320,345円と公表されています。
これは全国平均なので、住宅ローン、教育費、車の有無、
地域、家族構成によって大きく変わります。
私の場合、退職後の生活費は月35万円、年間420万円を
ひとつの目安にしています。
この数字をもとにすると、生活防衛資金の目安は以下のようになります。
現在の私の現金・預金・生活防衛資金は、総資産に対して約3％前後です。
金額にすると、約170万円から200万円程度です。
会社員として毎月の給料がある今は、何とか回せています。
ただ、退職後を考えると、正直かなり少ないです。
生活費が月35万円なら、200万円は約5.7ヶ月分です。
退職後の生活防衛資金としては不安があります。
新NISAを優先しすぎると、現金が薄くなる
新NISAは、会社員にとって非常に大きな制度です。
金融庁のNISA特設サイトでは、新NISAの年間投資枠は、
つみたて投資枠120万円、成長投資枠240万円、合計360万円、
非課税保有限度額は1,800万円と説明されています。
年間360万円ということは、月30万円です。
この枠を使えることは大きいです。
私自身も、会社員収入がある今のうちに新NISAを
できるだけ進めたいと考えています。
ただ、ここで注意したいのは、
新NISAを優先しすぎると現金が薄くなることです。
新NISAに入れたお金は、売却すれば現金化できます。
しかし、株価が下がっているときに売ることに
なるかもしれません。
相場が悪いときに生活費のために売る。
これはできれば避けたいです。
だから、新NISAを頑張ることと、
現金を残すことは両方大事だと思っています。
投資効率だけを考えれば、現金は少ない方が
よいかもしれません。
でも、退職が近づくほど、
現金は「安心して投資を続けるためのお金」
になります。
生活防衛資金は何ヶ月分がよいのか
私の考えでは、会社員として働いている間と、退職前後では必要な生活防衛資金は変わります。
私の場合、現役中は最低でも6ヶ月分。
退職前には1年分。
できれば2年分を目標にしたいです。
生活費が月35万円なら、6ヶ月分で210万円。
1年分で420万円。
2年分で840万円です。
今の現金水準から考えると、まずは420万円。
その後、退職時期が近づくにつれて840万円を目指す。
これが現実的なラインだと考えています。
現金を持つことは、投資をやめることではない
現金を増やすというと、投資に消極的になる
ように感じるかもしれません。
でも、私はそうは考えていません。
現金を持つことは、投資をやめることではありません。
むしろ、投資を長く続けるために必要なお金だと
思っています。
相場が大きく下がったとき、生活費の現金がなければ、
投資資産を売らないといけません。
でも、生活防衛資金があれば、相場が悪い時期を
待つことができます。
投資を続けるための時間を買える。
冷静に判断する余裕を持てる。
家族の生活を守りながら、資産運用を続けられる。
これが現金の役割だと思っています。
特に退職前後は、株価下落と収入減が
同時に来る可能性があります。
そのときに現金があるかどうかで、
精神的な負担は大きく変わるはずです。
年金までの空白期間も考える
50代退職を考える場合、生活防衛資金だけでなく、
年金までの空白期間も考える必要があります。
日本年金機構によると、令和8年度の厚生年金の標準的な
年金額は、夫婦2人分の老齢基礎年金を含め月237,279円と
されています。
公的年金は老後の大きな柱ですが、50代前半で退職する場合、
年金開始までの期間をどうつなぐかが課題になります。
私が2030年ごろ、53歳前後で退職すると、
65歳まで約12年あります。
生活費を年間420万円とすると、12年で5,040万円です。
もちろん、退職金、企業年金、配当金、副業収入、
取り崩しを組み合わせます。
ただ、年金開始までの空白期間を考えると、
生活防衛資金は単なる「急な支出用」ではありません。
退職直後の生活を安定させるためのお金でもあります。
私の現金戦略
私の現金戦略は、かなりシンプルです。
まず、会社員収入があるうちは新NISAを続ける。
ただし、現金が薄くなりすぎたら、投資額を調整する。
次に、退職が近づく2029年ごろからは、
現金と安全資産を厚くする。
具体的には、
・勤務先株式を減らす
・一部の個別株やテーマ投資を整理する
・配当資産を増やす
・日本国債変動10年などの安全性を意識した資産も検討する
・現金を最低420万円、できれば840万円に近づける
この流れを考えています。
50代退職を目指すなら、資産額だけでなく、現金の厚みも大事です。
総資産が大きくても、すぐ使えるお金が少なければ不安は残ります。
まとめ
40代後半で生活防衛資金はいくら必要か。
私の考えでは、会社員中なら最低6ヶ月分。
50代退職を考えるなら1年分。
できれば2年分あると安心です。
私の場合、生活費を月35万円、年間420万円と考えています。
そのため、
・6ヶ月分で210万円
・1年分で420万円
・2年分で840万円
このあたりが目安になります。
新NISAは大切です。
長期投資も大切です。
ただ、現金を削りすぎてまで投資する必要はありません。
現金は増えないお金です。
でも、家族の生活を守るお金です。
暴落時に投資資産を売らなくて済むお金です。
退職後に冷静でいるためのお金です。
感覚ではなく、数字で判断する。
これからも新NISAを続けながら、50代退職に向けて
生活防衛資金と現金戦略を整えていきたいと思います。
※この記事は、私自身の資産形成や退職準備に関する
考えを整理したものです。
特定の金融商品をすすめるものではありません。
投資には元本割れ、価格変動、為替変動、分配金減少
などのリスクがあります。
生活防衛資金の必要額は、年齢、家族構成、住宅ローン、
教育費、退職時期、リスク許容度によって変わります。
最終的な判断は、ご自身の状況に合わせて行うことが大切です。
