新NISAを始めると、多くの人が最初に悩むのは
「何を買うか」だと思います。
・オルカンにするのか
・NASDAQ100も入れるのか
・SCHDや日本高配当株も持つのか
・成長重視にするのか、配当金も意識するのか
私自身も40代会社員として、かなり悩んできました。
SNSやYouTubeを見ると、いろいろな意見があります。
「オルカンだけでいい」
「NASDAQ100の方が増える」
「高配当株で配当金を作るべき」
「SCHDは長期投資に向いている」
どれも一つの考え方だと思います。
ただ、40代会社員が新NISAで大きく失敗しないためには、
いきなり投資商品や比率を決めるのではなく、
先に確認しておきたい数字があります。
私は、投資で大切なのは「何が最強か」ではなく、
「自分の目的に合っているか」だと思っています。
そのためには、感覚ではなく数字で考えることが必要です。
新NISAは大きな制度だからこそ、使い方に差が出る
金融庁の新NISA制度では、年間投資枠は最大360万円です。
内訳は、つみたて投資枠が年間120万円、成長投資枠が年間240万円。
さらに、生涯の非課税保有限度額は1,800万円です。
成長投資枠だけで使えるのは1,200万円までとされています。
この制度は、
40代会社員にとって非常に大きな資産形成の仕組みだと思います。
ただ、枠が大きいからこそ迷います。
毎月いくら投資するのか。
どの商品を選ぶのか。
どれくらいリスクを取るのか。
退職後の生活費まで考えるのか。
配当金も必要なのか。
ここを整理せずに、「なんとなく増えそうだから」という
理由だけで投資比率を決めると、相場が下がった時に
不安になりやすいです。
特に40代は、20代・30代よりも時間が限られています。
もちろん、まだ資産形成を続ける時間はあります。
一方で、教育費、住宅ローン、親の介護、老後資金、
退職時期など、現実的に考えることも増えてきます。
だからこそ、新NISAでは投資比率を決める前に、
次の5つの数字を確認した方がよいと思っています。
1つ目：毎月の生活費
最初に確認したいのは、毎月の生活費です。
総務省の家計調査では、二人以上世帯の消費支出は
月30万円台になる月もあります。
もちろん、家族構成、住んでいる地域、住宅ローン、
車、教育費によって大きく変わります。
ただ、公的データを見ても、家族で暮らす生活費は
決して小さな金額ではありません。
仮に生活費が月30万円なら、年間360万円。
月35万円なら、年間420万円。
月40万円なら、年間480万円です。
私の場合、
将来の生活費は夫婦2人で月35万円を一つの基準にしています。
月35万円ということは、年間420万円です。
この数字が分かると、新NISAの目的も見えやすくなります。
「なんとなく投資する」のではなく、
「将来の年間420万円の生活費を支えるために投資する」
このように考えると、投資商品の役割がはっきりしてきます。
2つ目：毎月の積立可能額
次に確認したいのは、毎月いくら投資できるかです。
新NISAは年間360万円まで投資できますが、
誰もが満額投資する必要はありません。
月3万円なら年間36万円。
月5万円なら年間60万円。
月10万円なら年間120万円。
月30万円なら年間360万円です。
大切なのは、無理なく継続できる金額にすることです。
生活費や教育費を削りすぎてまで投資すると、
相場が下がった時に続けるのが難しくなります。
私も投資は大切だと思っていますが、生活防衛資金や
家族の安心を無視してまで投資するのは違うと考えています。
40代会社員の場合、収入が比較的高い時期である一方、
支出も大きくなりやすいです。
住宅ローン、子どもの教育費、保険、親の支援、
自分たちの老後資金。
すべてを考えたうえで、無理なく続けられる積立額を
決めることが重要です。
3つ目：現在の資産額
3つ目は、現在の資産額です。
新NISAの投資比率を考える時、毎月の積立額だけでなく、
すでにどれくらい資産があるのかも重要です。
たとえば、現在の資産が500万円の人と、5,000万円の人では、
同じNASDAQ100 50％でも意味が違います。
資産500万円の50％は250万円。
資産5,000万円の50％は2,500万円です。
同じ比率でも、金額が大きくなるほど、
値動きによる心理的な負担は大きくなります。
私自身も、総資産が増えてくるにつれて、
以前よりも「増やすこと」だけでなく、
「守ること」も意識するようになりました。
若い頃や資産が少ない時期は、多少リスクを取って
でも増やしたい気持ちが強くなりやすいです。
しかし40代になり、
サイドFIREや退職時期を考えるようになると、
資産全体のバランスがより重要になります。
オルカンを土台にするのか。
NASDAQ100で成長を取りにいくのか。
SCHDや日本高配当株で配当金も意識するのか。
この比率は、現在の資産額によっても変わると思っています。
4つ目：退職予定年齢と投資期間
4つ目は、退職予定年齢と投資期間です。
同じ40代でも、50歳でサイドFIREを目指す人と、
65歳まで働く人では、投資期間が大きく違います。
50歳まで残り5年の人。
55歳まで残り10年の人。
60歳まで残り15年の人。
65歳まで残り20年の人。
投資期間が長いほど、短期的な値動きに耐えやすくなります。
一方で、退職までの期間が短い場合、大きな下落を
受けた時に回復を待つ時間が限られる可能性があります。
私の場合、2030年のサイドFIREを目標にしています。
つまり、投資を続けながらも、退職後の生活費、配当金、
取り崩し、副業収入を同時に考える段階に入っています。
だからこそ、成長資産だけに寄せすぎるのではなく、
将来のキャッシュフローも意識したいと考えています。
新NISAは長期投資に向いた制度ですが、
自分の人生設計とセットで考えることが大切です。
5つ目：配当金・取り崩し・不足額
最後に確認したいのは、
将来の配当金、取り崩し額、不足額です。
サイドFIREを考えるなら、資産額だけではなく、
毎年どれくらいの現金収入があるかも大切です。
たとえば、生活費が年間420万円の場合。
・配当金が年間60万円あれば、取り崩しは年間360万円
・配当金が年間120万円あれば、取り崩しは年間300万円
月にすると、年間60万円は月5万円。
年間120万円は月10万円です。
月5万円、月10万円の配当金があるだけで、
退職後の心理的な安心感はかなり変わると思います。
もちろん、配当金は保証されていません。
株価も為替も分配金も変動します。
それでも、配当金や副業収入があると、
資産の取り崩しを抑えられる可能性があります。
私自身も、将来的には配当金、副業収入、事業収入、
企業年金、公的年金、資産の取り崩しを組み合わせて
考えたいと思っています。
新NISAの比率を決める時も、
単に資産額を増やすだけでなく、退職後の生活費を
どう支えるかという視点が重要です。
投資比率は「正解探し」ではなく「役割分担」
オルカン、NASDAQ100、SCHD。
この3つはよく比較されます。
しかし、私はどれが最強かを決める
必要はないと思っています。
・オルカンは、資産形成の土台
・NASDAQ100は、成長を取りにいく攻めの枠
・SCHDは、将来の配当金・キャッシュフローを意識する枠
このように役割を分けて考えると、
新NISAの投資比率はかなり整理しやすくなります。
たとえば、
守り重視なら、オルカン多め。
成長重視なら、NASDAQ100を一部追加。
配当金を意識するなら、SCHDや日本高配当株も検討。
このように、自分の目的に合わせて組み合わせることが大切です。
大事なのは、他人の正解をそのまま真似しないことです。
年齢、家族構成、住宅ローン、教育費、資産額、
退職予定年齢、生活費。
これらが違えば、投資比率も変わります。
まとめ
40代会社員が新NISAで大きく失敗しないためには、
投資商品を選ぶ前に数字を確認することが大切です。
確認したい数字は、次の5つです。
・毎月の生活費
・毎月の積立可能額
・現在の資産額
・退職予定年齢と投資期間
・配当金・取り崩し・不足額
この5つが見えてくると、
新NISAの使い方もかなり具体的になります。
私が資産形成で大切にしているのは、
感覚ではなく数字で判断することです。
なんとなく不安。
なんとなく増えそう。
なんとなく高配当が安心。
なんとなくオルカンだけでは物足りない。
この状態で投資比率を決めると、
相場が下がった時に迷いやすくなります。
だからこそ、まずは自分の数字を確認する。
生活費はいくらか。
毎月いくら投資できるか。
現在の資産はいくらか。
何歳で退職したいのか。
配当金や取り崩しで生活費をどう支えるのか。
ここまで整理できれば、
オルカン・NASDAQ100・SCHDの比率も、
自分なりに考えやすくなります。
新NISAは大きな制度です。
だからこそ、焦らず、煽られず、自分の人生設計に
合わせて使っていきたいですね。
私も40代会社員として、2030年のサイドFIREに向けて、
感覚ではなく数字で資産形成を続けていきたいと思います。
同じように新NISAで迷っている方にとって、
少しでも参考になればうれしいです。
※本記事は、金融庁、総務省、厚生労働省、日本証券業協会
などの公開情報を参考にしながら、個人の考えをまとめた
ものです。
特定の金融商品への投資を推奨するものではありません。
投資には元本割れのリスクがあり、株価・為替・分配金は
変動します。シミュレーション結果や記事内の数字は将来の
運用成果を保証するものではありません。
最終的な投資判断は、ご自身の家計状況・リスク許容度・
投資目的を確認したうえで行ってください。
数字の根拠として、
金融庁は新NISAについて「年間投資枠は最大360万円」
「非課税保有限度額は最大1,800万円」と説明しています。
総務省統計局の家計調査では、2026年4月分の二人以上
世帯の消費支出が1世帯あたり328,969円と公表されています。
日本証券業協会は新NISA開始後の利用動向調査を公表しており、
新NISAで金融商品を購入した人を対象に、
購入・売却金額や商品、理由、損益などを調査しています。
厚生労働省の令和6年簡易生命表では、
平均寿命は男性81.09年、女性87.13年とされています。
合わせて読んでいただければうれしいです
